温泉偽装問題、各地の公営温浴施設におけるレジオネラ菌の問題をきっかけとして、利用客は泉質に厳しい眼を注いでいる。巨大旅館の場合、露天風呂など「器」の凝りようや豪華さは競うが、泉質については不利さは否めない。源泉の容量には限りがあり、配湯は組合や自治体等が行っていることが多い。昔からの配湯の権利の問題があり、抜本的な改善（源泉掛け流しとする等）は難しい。
かつては温泉街には、共同浴場があり、そのまわりを温泉旅館が囲み、さらにその周囲に土産物店、飲食店、あるいは少し離れた場所や路地に歓楽街や風俗営業店までもが建ち並んでいた。しかしながら、温泉旅館の不振と共にこうした小規模施設も廃業が続き、なかには廃屋同然の建物が並ぶエリアもみられるようになってきた。
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これらの多くは経営者の高齢化による経営意欲の低下、後継者難に加え、建築基準との関係で新店舗の建設がしにくいことも指摘される。新店舗の建設の場合、建坪率が厳しくなることが多く、従来の建坪率では建設が困難なことが多い。このため、建物の更新ができず老朽化するに任せる状態とならざるを得ずない。こうした新店舗の建設難からの廃業が増える事となる。これがさらに情緒を阻害し、悪循環となっている。